スーパータウン一覧 昭和47年版

　かつて、市は都市を意味していました。しかし、昭和の大合併で農漁村主体の市が誕生したことにより、市は必ずしも都市を意味するものではなくなりました。その反面、都市的な市街地を有しながらも市制施行に至らず、町制を継続している町もあります。北海道静内町、宮城県迫町、徳島県池田町、山口県小郡町などは、市のように都市的な市街地を形成しています。このような町を私的造語でスーパータウンと呼びます。当ページは、昭和45年国勢調査および昭和47年事業所統計調査を基に、全国の町の中からスーパータウンを選出し、一覧表にまとめたページです。

１・基礎データ
２・都市規模の算出
３・スーパータウンの選出
４・都市規模換算人口の算出
５・人口集中地区人口
６・都市機能充足率の算出
７・スーパータウン一覧
８・準スーパータウン
９・スーパータウンを下回る市

　基礎データは、総理府統計局発刊「昭和47年事業所統計調査報告 別巻 国勢統計区,人口集中地区編」および「昭和45年国勢調査報告 わが国の人口集中地区」です。
　昭和35年の国勢調査から人口集中地区が設定されるようになり、より具体的に都市の大きさを知ることができるようになりました。人口集中地区とは、市区町村の区域内で人口密度が4,000人/km2以上の調査区が互いに隣接して人口が5,000人以上となる地区のことで、国勢調査ごとに設定され、都市的地域と農村的地域の区分や、市街地の規模を示す指標として使用されます。
　しかし、人口集中地区（市街地）の人口をもって都市の大小を量っても、感覚的な都市の大きさとズレが生じることが多いようです。本当の都市の大きさを知りたい。そのために、人口集中地区（市街地）の人口だけでなく、都市機能の集積量も知りたい。だが、その資料がありませんでした。
　ところが、昭和49年に総理府統計局が発刊した「昭和47年事業所統計調査報告 別巻 国勢統計区,人口集中地区編」は、そのもやもやを晴らしてくれるに十分な一冊となりました。そこに記録された人口集中地区（市街地）ごとの産業別従業者数を基礎データにして、自分なりの考えでデータ加工することにより、感覚的なものを数値にして表わすことができるようになりました。ただし、人口集中地区（市街地）に関する事業所統計調査が図書として発刊されたのは、この一冊が最初で最後でした。

　産業は昭和47年改定の日本標準産業分類により、製造業、卸売業小売業など14項目に大分類されます。しかし、産業の立地は不均等で、都市に多く立地するものと、そうでないものがあります。たとえば、金融保険業は都市でなければ成り立ちにくい産業で、従業者の93％は人口集中地区（市街地）に従事しています。それに対して、製造業は都市以外でも成り立ちやすい産業で、人口集中地区（市街地）に従事する従業者は60％にとどまります。
　都市でなければ成り立ちにくい産業として、金融保険業のほかに、不動産業、卸売業小売業などがありますが、当ページでは、人口集中地区（市街地）に従事する金融保険業と卸売業小売業の従業者数の和をもって都市規模とします。都市規模＝金融保険業従業者数＋卸売業小売業従業者数。

　スーパータウンとは、市のように都市らしい町を指す私的造語ですが、人口集中地区（市街地）で従事する金融保険業と卸売業小売業の従業者数の和が1,500人以上の市街地は、町であっても市のような景観をしていると判断し、都市規模3,548の山口県小郡から1,506の福島県本宮まで、47のスーパータウンを選出しました。スーパータウン＝都市規模（金融保険業従業者数＋卸売業小売業従業者数）1,500以上

　都市規模の数値を人口に換算すると、より具体的に都市の規模がイメージできます。全国平均で、８人に１人が金融保険業、卸売業小売業に従事しています。そこで、都市規模に係数８を乗じて都市規模換算人口とします。都市規模換算人口＝都市規模×８

　人口集中地区（市街地）の人口は、昭和45年国勢調査の人口集中地区人口を用います。ちなみに、宮城県大河原町は町域全体の人口が16,033人ですが、人口集中地区（市街地）の人口は8,198人です。

　スーパータウンには、都市規模換算人口が人口集中地区人口を上回るものと、下回るものがあります。上回るものは、地域の中心都市として周辺から買い物客などを集める自立型。下回るものは中心性が弱く、ほかの都市へ買い物客などが流出する依存型とみなします。この尺度として充足率を算出します。充足率が100％未満は依存型です。充足率＝都市規模換算人口÷人口集中地区人口

　グレーで着色した町は、昭和47年9月1日以降に市制へ移行しています。

　スーパータウンの基準に僅かにおよばず、スーパータウンに選出されなかった町があります。これを準スーパータウンとします。準スーパータウンの条件は、人口集中地区（市街地）で従事する金融保険業および卸売業小売業の従業者数が1,200から1,499人の町、つまり、都市規模換算人口が9,600から12,000人の町で、下に掲げる39町が該当します。
北海道（江差町、斜里町、八雲町、羽幌町）、宮城県（涌谷町、若柳町、中新田町）、福島県（梁川町、川俣町）、茨城県大洗町、栃木県（烏山町、西那須野町）、群馬県（大泉町、大間々町)、埼玉県（小川町、寄居町）、千葉県大原町、長野県丸子町、新潟県（村松町、中条町、小出町、吉田町、六日町）、富山県上市町、岐阜県（八幡町、神岡町）、愛知県（田原町、新川町）、滋賀県水口町、兵庫県南淡町、奈良県王寺町、和歌山県串本町、島根県大社町、香川県大内町、福岡県（瀬高町、苅田町、芦屋町）、佐賀県嬉野町、鹿児島県宮之城町
　また、地域の中で中心性を発揮しながら、統計上の人口集中地区を形成しないため、スーパータウンの対象から外された町に、宮城県築館町と宮崎県高鍋町があります。この２町の実態は、スーパータウンまたは準スーパータウンと推測します。

　スーパータウンが存在する一方で、市なのに人口集中地区で従事する金融・保険、卸売小売業の従業者数が1,000人に満たない市、あるいは人口集中地区を形成しない市も数多くありました。それを下に列挙します。
歌志内市、江刺市、陸前高田市、名取市、泉市、東根市、下妻市、北茨城市、岩井市、北本市、八潮市、三郷市、流山市、富津市、武蔵村山市、稲城市、秋川市、海老名市、珠洲市、更埴市、裾野市、湖西市、知多市、尾張旭市、豊明市、交野市、備前市、長門市、美祢市、北条市、小郡市、多久市、松浦市、杵築市、宇佐市、串間市、西都市、えびの市、加世田市、垂水市、石川市、具志川市
このリストは昭和47年当時のデータに基づくものです。

　人口集中地区（市街地）に関する事業所統計調査報告が紙ベースの図書として発行されたのは、「昭和47年事業所統計調査報告 別巻 国勢統計区,人口集中地区編」が最初で最後です。同じ手法で現代のスーパータウンを選出しようとしても資料がありません。ところが現在、これに代わるものとして、地域メッシュ統計が販売されているのですが、高価で手が出ません。県立図書館などで閲覧できればよいのですが、まだ、そこまで整備されていないようです。
　なお当ページの姉妹編にあたる スーパータウン列伝 昭和47年版に、個々のスーパータウンについて寸評を掲載していますのでご覧ください。